心理カウンセラーの収入・勤務形態・必要経費について

自己研鑽費用、カウンセリングサービス料金設定などに苦慮することも

 心理カウンセラーは、非常勤での仕事が多い職種ですが、社会からのニーズも高くなっており、収入面や待遇面も良い方向へ改善されつつあります。

但し、あらゆる分野に心理カウンセラーの活躍の場があるので、勤務形態も異なり収入も職場や雇用形態によってバラバラです。

全体的に見るとハードな仕事からして割りに合った職種ではないと言えるかもしれません。

その理由は、最高峰の心理カウンセラー資格である臨床心理士の場合でも、大学院を卒業しないと受験資格を得ることができず、それまでの教育費と時間が必要となります。

 また、心理カウンセラーになると、資格の種類に関係なく自己研鎖に投資する費用が必要になります。

特に新人カウンセラーの場合は、研修会に出席したり、他のカウンセラーの指導を受けるスーパーバイズの費用などが多くかさんできます。

 カウンセリング業務を個人向けで行う際も、セッションを受けるための時間がクライエントに必要になるだけでなく、心理的なサービスを行う仕事なので、物品販売のオーダーメード製品のようにはっきりと結果が見えにくいため、どの程度効果があるまで行うか、妥当な費用はいくらかなど、提供するサービス設定に苦慮する場合もあります。

一般的に1回のカウンセリングで1万円くらいの料金設定が多いようですが、何回も続けて受けれる金銭的余裕のある方は少しかいないと思います。

 現状は、非常勤などの勤務形態で働いている心理カウンセラーがほとんどで、公共団体や企業などで常勤職員の従業員として働かない限りは、昇給や賞与などほとんど期待することはできないのが実情です。

独立開業型心理カウンセラーの収入・勤務形態

収入

 独立開業や個人営業など自分でカウンセリング業務を行う場合は、勤務形態も異なりますので収入金額に目安や世間相場はありません。

会社を設立して従業員を雇い社長カウンセラーという立場で事業運営する方もいますし、自分一人で個人営業して個々にカウンセリング業務を受託しカウンセラー収入を得ている方もいます。

収入に関してはカウンセリング技術が高くても、経営力が無ければ収益が上がらず大きな開きが出てきますが、1人でカウンセリングをこなせる本数には時間的な限度があるので、そこが収入の限界点になります。

 収益を上げるには、個人を相手にするよりは企業単位でカウンセリングサービスを行うほうが集団を対象にできるため収入を大きく増やすことができます。

また、効果も掴みやすいので、費用対効果が見込めると企業側が判断すれば、継続して導入してもらえるケースもあり、収益性に主眼をおいて経営する場合はやはり、法人企業を対象にして営業は重要なアプローチ手段になります。

社会保障

 原則、全部実費での自己負担になります。

昇給制度

 個人で仕事を行うため該当しません。

職業上必要な出費

 心理カウンセラーとしての自己研鑽費用、学会出席費用、加入団体会費などがあります。

定年

 一生涯、技能向上を図りカウンセラーとして就業できますので、定年はありません。

副収入

 教育活動として、心理カウンセリング講座の開催、企業従業員対象の社員教育講座、大学や専門学校の講師があり、執筆活動としては、専門書の執筆による原稿料などで副収入を得ることもできます。

従業員型心理カウンセラーの収入・勤務形態

収入

 就業先の労働契約で給料は定められています。

例えば、スクールカウンセラーの場合、1校につき1週間で8時間勤務が一般的で、時給は5000円くらいと高額ですが、勤務時間が少ないため安定した職業とはいえません。

安定して生活できるようにするには、スクールカウンセラーだけでなくかけもちで仕事をする必要があります。

 また、常勤職として病院などで働く場合、医療機関によって異なるので一概に言えませんが、相場は30歳くらいでは20〜25万円くらいの手取り収入なので、一般企業の会社員と比較しても高い給料とはいえません。

社会保障

 事業主が厚生年金、健康保険、労災保険、雇用保険の全部か一部を負担します。

スクールカウンセラーの場合は労災保険が適用されます。

昇給制度

 原則、毎年定期昇給があります。

職業上必要な出費

 雇用事業主側に教育支援制度があったり、人材育成の教育カリキュラムなどがある場合は、費用負担してもらえることがあります。

定年

 通常、65歳が定年です。

副収入

 現状は副業禁止や制限が大きい企業が多くあります。

カウンセラーは心理学のプロとしての実力が求められる

 心理カウンセラーは仕事に就ける機会が多くあるわけではなく、半日出勤や週数日だけなどのパートや非常勤での勤務である場合がほとんどです。

このような非常勤での仕事を複数かけもちし、生活を成り立たせている心理カウンセラーは多くいます。

ということは、競合も激しく、このような環境の中で生計を立てていくには、他の心理カウンセラーとの差別化や比べられても見劣りしないレベルの技量を持ち合わせていなければ勝つことはできません。

プロとしての高い能力を身につけて、クライエントや顧客にアピールできるセールスポイントを持てるようにすることが重要です。

 現在有名な心理カウンセラーでも最初の頃は、更にスキルアップするために関連資格にチャレンジし、高い専門性を身に付ける努力をし続けてきているものです。

職業として心理カウンセラーの仕事に就く場合は、講習会や研修会の受講、指導者からカウンセリング方法について指導アドバイスをしてもらうスーパーバイズを受けるなどの継続したスキルアップのための自己学習が欠かせません。

従業員として働いている常勤型の心理カウンセラーの場合は、会社から教育支援の補助があるケースも多いですが、フリーランスで個人営業している非常勤型の心理カウンセラーであれば、研修費用は自己負担となり、費用もかさんできます。

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